太陽光のメリットを十分に理解するべし!
太陽光発電は経済的なメリットを享受しつつ、社会貢献と環境貢献が出来る一台三役の素晴らしい商品です。
 
ココ数年で100万円以上も太陽光発電の価格が下がっていますが、国の設置補助金(10kW以上は×)はそれほど下がっておらず、買取価格も据え置きのままです。
 
その結果、以前では12年前後といわれた太陽光発電の投資回収期間が早く5年遅くて10年と考えられない程、魅力的な価格になってきています。 
将来電気代が上がった場合には、太陽光発電設置者に対しては追い風となります。 
理由は、投資効果が増して早く回収が出来る様になるからです。
当然ですが、投資回収後はシステムが壊れるまで年間十数万円から数十万円の経済効果を得続けることが出来ます。
 
これらの経済的メリットは、「支払う電気代が安くなる」ことによるものよりも、「余剰電力の売電収入」によるものが大きくなります。
現在、 太陽光発電の設置者に投資効果が出るように、余剰電力の買取価格はサーチャージ分が上乗せされ通常の電気代に対して高く設定されています。
 
そのサーチャージ分は、誰が負担するかというと、通常の電気代に上乗せされて、消費者全員で負担することになります。
原発停止に伴い、火力発電で代替運転すると燃料費が余分にかかり電気代が上がることは分かりますが、再生エネルギーを増やしても、前述の通り、サーチャージや送電網の強化にコストがかかるため電気代があがります。
 
これからは、どっちにしても電気代の上昇は不可避ということなのです。
政府の方針は、脱原発依存で再生エネルギーの割合を増やす方向です。
 
太陽光発電を設置していない人は、設置していないにもかかわらず電気代の負担が大きくなります。
いやらしい言い方すると、太陽光を設置した人が得をするような仕組みができてしまっているのです。 
将来電気代が2倍になるとういう試算もありますので、太陽光発電を設置することにより、電気代上昇に対して自己防衛を取ることが出来ます。 
 
H24年7月から再生可能エネルギーの固定価格買取制度が始まり、売電収入による太陽光発電事業を考えられる方が増えてきています。
 
とうぜん屋根以外にも太陽電池パネルを設置できないか?と考えますよね。
住宅用、非住宅用問わず、太陽光電池パネルを建物の屋根以外に設置することはもちろん可能です。
ただし、地上に設置する場合は、架台を組むなど、構造材設置工事が必要になり、屋根に設置する場合よりも設置費用が高く付く傾向にあります。
この発電事業を考えるに当たって抑えておくべきポイントについてまとめました。
 
ポイント
● 太陽光場パネルは地上に設置すると設置費用が高くつく。
● 太陽光場パネルは屋根の上に設置すると設置費用は安くつくが、増改築がしにくくなる。
● 全量買取の場合は、国の発電設備の認定を受ける必要がある。
● 全量買取の場合は、計画の段階で電力会社と接続協議が必要。(検討費用必用)
● 接続協議は3ヶ月程度の時間がかかる。⇒OKなら接続契約を結ぶ
● 買取価格の適用は、①「電力会社への接続契約申し込み」②「国の発電設備の認定」      ①②のどちらかの遅い方の時点。
● 連携可能容量は地点によって変わり場合によっては断わられることもある。
● 50kW未満なら一般用の電気工作物となり、主任技術者の選任や保安規定の届出は不要。
● 50kW以上の場合には、高圧で系統連系させる必用がある。(キュービクルが必用)
● 50kW以上は自家用電気工作物となり、主任技術者の選任や保安規定の届出が必用で、 1000kW未満のなら電気主任技術者は外部委託出来る。
● 事業用の場合は維持管理、メンテナンス、点検、報告、計量と維持費がそれなりにかかる。
● 農地で売電目的の太陽光発電を行うことは認められない。
● 農地から雑種地に転用許可された場合は可能だが許可は難しい。
● 事業としては、損はしなそうだがバラ色の事業でもない(年金にプラスアルファ)と考える。
● 技術の汎用化が進んでいるので、中国製のパネルの品質は日本製のものと遜色が無い。
● 住宅用の太陽光発電では日本メーカーは強いが、価格が重視される産業用(非住宅用)は 中国や韓国のコスト競争力のあるメーカーが強い。
● 再生可能エネルギーの比率を増やすことは非常に意義があることである。       
 
産業用と住宅用の大きく違う点                    産業用と住宅用の太陽光発電では、大きく違うところがたくさんありますので、しっかり理解しておく事が大事です。
① 固定買い取り期間が20年。(住宅用は10年)
② 補助金はでない。(住宅用は1kWあたり3.5~3.0万出る)
③ 完全オーダーメイドで、設備の設計や設置工事に専門技術が必要。
④ 投資額が大きくなるので、収支計画と銀行との折衝が必要。
④ 全量買取の場合は、国の発電設備の認定を受ける必要がある。
⑤ 全量買取の場合は、計画の段階で電力会社と接続協議が必要。接続協議は非常に時間がかかる(数ヶ月程度)。
⑥ 接続協議の前に無料で事前調査してもらった方がよい。
⑦ 連携可能容量は地点によって異なり、場合によっては希望通りにならないこともある。
⑧ 50kW以上の場合には、高圧で系統連系させる必用がある。
⑨ 50kW未満なら一般用の電気工作物となり、主任技術者の選任や保安規定の届出は不要。
⑩ 50kW以上は自家用電気工作物となり、主任技術者の選任や保安規定の届出が必用。 但し、1000kW未満の設備なら電気主任技術者は電気保安協会等へ外部委託出来る。
⑪ 計画から設置工事、系統連携開始まで6ヶ月以上かかる。
 
どうでしょうか?
 
③以降は専門的で、かなり難しいことがいろいろ出てきますね。
住宅用の太陽光を屋根にポンと載せるのと違って、大規模な産業用太陽光発電を設置するには、太陽光設計士 SI (システムインテグレーター)という提案から設計、調達、施工、保守まで、専門知識を持って統括する企業(個人)が必要になります。
産業用をうたう業者でも、ほとんどが低圧連携(10kW以下)で、実績のある業者は本当に数が少なく、産業専門(10kW以上)の太陽光設計士 SIのいるNeoNにおまかせください。
 
ソーラーLED外灯 ※15~30W
 
 
太陽光 追尾システム  ※6kW



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